店舗数が増えてくると、営業時間の変更やクチコミへの返信を1店舗ずつ管理画面で行うのは大きな負担になります。そこで活用されているのが、Googleビジネスプロフィールの情報をシステムから操作できるAPIです。
この記事では、Googleビジネスプロフィール APIでできることと、利用開始までの流れを解説します。
この記事でわかること
- Googleビジネスプロフィール APIの概要
- APIでできることと、具体的な活用例
- 利用開始までの流れと注意点
- 自社開発とツール導入、どちらを選ぶべきかの判断基準
Googleビジネスプロフィール APIとは
Googleビジネスプロフィール APIは、ビジネスプロフィールの情報を外部のシステムから取得・更新するための仕組みです。以前は「Google My Business API」と呼ばれていましたが、サービス名の変更にあわせて、現在は用途ごとに分かれた複数のAPIとして提供されています。
APIでできること
| 分野 | 主な機能 |
|---|---|
| アカウント管理 | アカウントや管理者の権限を管理する |
| ビジネス情報 | 店名・住所・営業時間・属性などを取得・更新する |
| クチコミ | クチコミを取得し、返信を投稿する |
| 投稿・写真 | 最新情報の投稿や写真をアップロードする |
| パフォーマンス | 表示回数や電話・ルート検索などの指標を取得する |
| 通知 | 新しいクチコミや情報の変更を通知で受け取る |
POINT
たとえば、全店舗の年末年始の営業時間を一括で更新したり、新着クチコミを社内のツールに通知したりといった運用が可能になります。
APIの活用例
| 課題 | APIを使った解決例 |
|---|---|
| 年末年始の営業時間の登録に手間がかかる | 本部のシステムから全店舗の特別営業時間を一括で登録する |
| クチコミへの返信漏れが多い | 新着クチコミを社内のチャットツールに通知し、返信状況を一覧で管理する |
| 店舗ごとの成果を比較できない | 各店舗のパフォーマンスを自動で取得し、ダッシュボードで比較する |
| 店舗情報が媒体ごとにバラバラ | 社内の店舗マスタと連携し、情報を一元管理する |
利用開始までの流れ
- Google Cloudでプロジェクトを作成します。
- Googleに対してAPIの利用申請を行います。申請には、管理しているビジネスプロフィールや利用目的などの情報が必要です。
- 承認後、必要なAPIを有効にします。
- OAuth認証を設定し、システムから接続します。
APIは誰でもすぐに使えるわけではなく、Googleの審査があります。また、仕様の変更や旧バージョンの廃止も定期的に行われるため、継続的なメンテナンスが必要です。
導入を検討すべき目安
APIや一括管理ツールの導入が効果的なのは、次のような場合です。
こんな場合は検討をおすすめ
- 管理する店舗が10店舗以上ある
- 営業時間やメニューの変更が頻繁にある
- クチコミが多く、返信が追いつかない
- 店舗ごとの成果を本部でまとめて把握したい
- 社内のシステムや他の媒体と情報を連携させたい
自社で開発するか、ツールを使うか
APIを使った自社開発は自由度が高い一方で、開発・保守の手間とコストがかかります。それぞれの特徴を比べてみましょう。
| 自社開発 | 既存ツールの利用 | |
|---|---|---|
| 導入までの期間 | APIの申請・審査と開発で数か月かかることも | 契約後すぐに使い始められる |
| 費用 | 開発費と保守の人件費 | 月額の利用料 |
| 自由度 | 自社の業務に合わせて自由に作れる | ツールの機能の範囲内 |
| 仕様変更への対応 | 自社で改修が必要 | ツール側で対応される |
店舗の一括管理やクチコミ返信の効率化が主な目的であれば、APIに対応した既存の管理ツールを利用するのが現実的な選択肢です。
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よくある質問
- APIの利用に費用はかかりますか?
- Googleビジネスプロフィール API自体の利用は無料です。ただし、システムの開発・運用にかかる費用は別途必要です。
- 申請すれば誰でも使えますか?
- Googleの審査があり、承認されないと利用できません。一定期間ビジネスプロフィールを管理していることや、利用目的が明確であることなどが求められます。
- 旧Google My Business APIのシステムは使えますか?
- 旧APIの多くの機能はすでに提供が終了しています。古いシステムを使っている場合は、現在のAPIへの移行が必要です。
まとめ
Googleビジネスプロフィール APIを活用すると、多店舗の情報管理やクチコミ対応を大幅に効率化できます。自社の目的や運用体制に合わせて、自社開発とツール導入を比較検討しましょう。
